不動産の金融商品に投資して利益を得る、不動産投資信託

不動産投資の一つ・不動産ファンド

「もしも自分がマンションやアパートのオーナーだったら、毎月家賃の収入が手に入るのに」
今までに資産運用を考えた事がある人なら、「大家さんになって家賃収入を得る」という不動産投資の話題を、一度は聞いた事があると思います。

現物による不動産投資は、とても魅力的な投資と言えます。ですが、大金が必要だったり、投資期間が長期だったりするので、実行する事は「なかなか難しい」と言えます。

不動産投資には現物に投資する他にも、不動産ファンドという金融商品に投資する方法があります。
この不動産ファンドでは、出資者から集めた「お金」を資金として、オフィスビルや商業施設という物件に投資します。投資した物件の賃貸収入から、利益を得る事になります。

家賃は、定期的な安定した収入と言えます。なので不動産ファンドからも、安定した利益が得られる事を期待できます。

不動産投資信託

一般的に投資信託の魅力として、様々な種類の商品があるという点が挙げられます。
様々あるため、特に投資信託の初心者にとっては、一体どれが自分にとって最適なのか?と悩んでしまうことが多いでしょう。まずは様々な種類の商品を知ることから、始めましょう。

投資信託は株式や債券などが一般的であり、これらは投資信託の初心者にとっても身近な金融商品と言えます。
しかしそれら以外にも、「不動産投資信託」というものがあります。これは、2000年に施行された法律により認められたもので、不動産を運用対象にした投資信託のことを言います。

不動産不動産投資信託とは、マンションやオフィスビルなど不動産を投資対象としたファンドの一つです。

投資家から集めた資金で、投資信託委託事業者や資産運用業者が運用を行ないます。そして賃料収入や売却益から、「投資家に配当を行なう仕組み」になっています。

現物での不動産投資とは違い、少額で不動産投資を実施できます。市場で売買できる流動化の高い投資商品です。

2001年に、東京証券取引所で不動産投資信託の専門市場が開設されました。
不動産投資信託は、上場株式と同じように市場において個人で自由に売買できます。
個別の不動産投資信託や、複数の不動産投資信託を組み入れたファンド・オブ・ファンズも販売されています。

リスク

不動産投資信託のリスクについては、

ファンドを構成する賃料収入の減少などによる利回りの低下、
金利上昇による借入金の利払いの増加、
地震など不動産の損壊による配当金・価格の低下

などというリスクがあります。

実際に不動産投資信託を購入する際は、目論見書や運用方針、運用対象から商品の特徴を理解して、検討することが重要となります。